タグ: ニュースレター

メルマガでクリック率を高めるための7つのヒント!CTAを設置した効果的なメールの作成方法

メルマガでクリック率を高めるための7つのヒント!CTAを設置した効果的なメールの作成方法

メールマーケティングノウハウ • 2019.11.04

こんにちは!カスタマーサクセス担当の林です。 Webマーケティングの成功の大部分を占めているのは、効果的なメルマガ配信です。 AmazonやeBay、Googleなどを始めとする国際的トップ企業はすべて、クロスセルやアップセルを行うのにメールを活用しています。事実、メールのニュースレターのおかげで非常に多くの売り上げが生まれているのです。 しかし、すでにメールマーケティングを取り入れているのにうまくいっていないという場合は、単純にCTA(コール・トゥ・アクション:行動喚起)が欠けているのかもしれません。 重要なのはCTA(コール・トゥ・アクション) CTAとは、ユーザーに特定のアクションをとるよう促す単語やフレーズ、またはボタンのことを指します。CTAはソーシャルメディアや広告バナー、動画やメールまで、ユーザーに向けた全てのコンテンツにおいて使用できます。 CTA は、以下のことを目的として使用されます。 ・リード(見込み顧客)の生成 ・リードの増加 ・ソーシャルメディアでの拡散 ・セールス ・オーディエンスの維持 ・イベントのプロモーション CTAはより多くの顧客獲得の機会と、顧客に望ましい行動をを引き起こさせる可能性を備えています。 しかし残念なことに、多くの企業オーナーは、CTAを利用したメールマーケティングにあまり関心を持っていません。小規模のB2B企業の約70%がCTAを使用していないために、自社にとっての最高の顧客を見つけられずにいます。 ではむやみにCTAを取り入れれば良いのかというと、それだけではメールマーケティングは成功しません。CTAのデザインには注意を払う必要があります。 効果的なCTAを設置する7つのヒント 1. 形式を選択する CTAは、テキスト形式でも構いませんし、画像やボタン形式でも構いません。 どちらを選んだ方が良いのでしょうか。まずは、一般的に効果を発揮することが多い画像やボタン形式を試してみるのをおすすめします。ただしターゲット層によっては、テキストリンクの方が効果的な場合もあるので、テストをしてみることが大事です。 どちらを選択しても、読者が希望するランディングページやフォームなどに実際につながることを確認しましょう。 こちらの旅行用メールテンプレートと同様に、ほとんどのボタンが長方形をしています。変に目立たせて逆効果になるリスクを避けたい場合は、この形を選びましょう。 もし目立たせたい場合は形を変えても構いませんが、読みやすい状態にしておきましょう。 2. 位置を考える CTAがふさわしい位置になければ、コンバージョンを増やす機会が失われます。 重要なのはCTAが瞬時に分かることです。潜在顧客にボタンやテキストを探すのに時間を無駄にさせてはいけません。最も効果のある位置は、ニュースレターの上部です。ぱっと目につくので、メールの最後までスクロールする必要がありません。 ポイント:スマートフォンユーザーのことをいつも頭に入れておくことを忘れないように。スマートフォンの小さな画面でもタップしやすいようにCTAボタンを調整する必要があります。 上記のテンプレートはレスポンシブ対応かつ、トップ画像の中央に配置された対照的なボタンによって最初の数秒で目を引きつけられるすばらしい例です。 3. サイズを調整する CTAにおいて最も重要になるのはサイズです。コンバージョン率に影響を与える可能性もあるため、失敗しないようにしましょう。 メールマーケティングのプロは、常にCTA要素のサイズに配慮します。大きすぎると無視されるリスクが高まるだけでなく、他の要素と重なり合ってしまい混乱をも招きます。 同時に、小さすぎてもいけません。ニュースレターを開いて最初の数秒で気づいてもらわなければならないからです。 4. 画像でテキストを引き立てる 画像を本文内に挿入すると、メール全体のコンバージョンを大幅に増やせます。購読者に長いテキストを読んでもらった上でアクションを起こさせるよりも、画像にすぐさま反応させる方が簡単かつスマートです。 セール時のニュースレターの例を見てみましょう。 ポイント:インターネットの接続が遅くなる、または設定でブロックしているために、メール内に画像が表示されないという購読者もいます。そのため、ユーザーがテキストだけでも十分な情報を得られているかを確認しましょう。 関連FAQ:メールにリンクを挿入する方法 5. テキストを使ってメッセージを伝える テキストメッセージでCTAを作成するときは、購読者にとって何が重要かを考えましょう。多くの購読者は数秒かけてニュースレターを分析し、それからニュースレターを閉じます。 メール内のリンクを気軽にクリックしてもらうためには、内容を単純かつ明確にしましょう。読み手がなぜCTAボタンをクリックすべきなのか、その結果どうなるのかを説明します。 CTAはいずれも、「何なのか」と「なぜなのか」という質問に対し明確な答えを与え、読み手にクリックしてもらいやすくする必要があります。そのために、基本的なポイントをいくつか挙げておきます。 ・動詞で始まる短いフレーズに設定する 例:電話をかける、ダウンロードする、得る、読む、学ぶ、など。「ここ」や「そこ」などの単語は控える。 ・「今」や「今日」などの単語を使い、オファーに時間の制限を設ける ・「無料」、「割引」などの魅力的な言葉を使い、製品やサービスにさらなる魅力を与える ・オファーに独自の価値を付与する。顧客がそこから得られる一番のメリットを説明する 6. 数を調整する CTAは繰り返して設置しても問題はありませんが、同じ見た目のボタンを近くに2つ以上設置しないようにしましょう。同じアクションにつながるCTAでそれぞれの見た目を変えるときは、次の2つのルールに沿ってください。 ・混乱を避けるため、離れた箇所に設置する ・異なるテキストメッセージを作成する ただし、あまりに多くのCTAを盛り込むことは避けましょう。あいまいな言葉を何度も連ねるよりも、明確なCTAを2つ、あるいは3つ以下に収めることが重要です。 7. レスポンシブにする Litmusのレポートによると、2018年12月に、メール全体の内43%がモバイルデバイスで開封されています。 参考資料:2019 State of Email(英語) ユーザーはデスクトップではなく、スマートフォンでメールマガジンを閲覧することが多くなっています。そのため、スマートフォンからも見映え良く閲覧ができるレスポンシブなメールデザインであることが不可欠です。Benchmark Emailではテンプレートを含め、ドラッグ&ドロップで作成したメールは全てレスポンシブ対応となっています。 関連FAQ:Benchmark Emailのテンプレートを使ってメールを作成する方法 メールを送信する前にCTAが、見映えよく、どのデバイスでも適切に表示されるかどうかを確認することを忘れずに行いましょう。CTAは見えていますか?画面サイズ内に適切に収まっていますか?画像の読み込み速度はどうでしょうか? これらを確認した上で、CTAを盛り込んだメールを作成してみましょう。 関連ブログ:HTMLメールの表示をテストするには?受信環境での表示確認ができるサービス「Litmus」を使ってみた また、スマートフォン専用のCTAも存在します。主要なCTAに加えて、「電話をかける」などのボタンを含めることができます。 ユーザーを知り、効果的なCTAを設定しよう Amazonのような世界トップのオンラインリセラーは、ニュースレターに投資した額の2.5倍の利益を受け取っています。 彼らは、ユーザーが下記のような特徴を持っていることを知った上で効果的なマーケティングを行なっているのです。 ・新規見込み客になるかならないかは、8秒で決まる ・モバイルユーザーが多い ・「購入」ボタンは効果的ではない ・ランディングページのフォーム入力に慣れている ・メールは個人的なものであるほど有効 ユーザーの特徴を把握し、効果的なCTAを設置するための7つのヒントをぜひ今後のメールマーケティングに活かしてください。 テンプレート参照元:Template Monster (関連ブログ) ・有名サービスのHTMLメール事例に学ぶ!エンゲージメントを高める8つの法則 ・メールデザインの参考に!読者の心を動かすメール海外事例50選 ・動くメルマガで売上アップも!GIF画像作成からメルマガ配信までを一挙ご紹介


記事を読む
メルマガで法律違反になる前に!「特定電子メール法」を押さえて宣伝・広告メールを配信しよう

メルマガで法律違反になる前に!「特定電子メール法」を押さえて宣伝・広告メールを配信しよう

メールマーケティングノウハウ • 2019.07.04

皆さんは企業から購入者に向けて、商品やサービスの宣伝および広告するメール(メールマガジンやニュースレター、キャンペーン告知などの形式に関係なく)を送る際に気をつけなければいけない法律があることをご存じですか? 今回は、宣伝・広告メールを配信する際に気をつけなければいけない「特定電子メール法」と、違反しないための対策についてご紹介します。 特定電子メール法とは? 日本には「特定電子メール法」という法律があります。これは営利を目的とする企業や個人が広告または宣伝を目的に電子メールを送信する際の法律で、迷惑メールを規制するためのものです。 つまり商品を購入した人やウェブサイトで資料ダウンロードなどを通じて得たリスト(氏名やメールアドレスなど)に対して営業や宣伝、広告メールを送るには法的なルールがあるということです。 詳細な規則は、下記の総務省によるガイドラインに記載されています。 参考資料:特定電子メールの送信等に関するガイドライン 特定電子メール法の対象は? 広告・宣伝メール全般が、この法律の対象となります。 LINEなど、SMTPやSMSの仕組みを利用しない通信方式に関しては規制対象ではありません。 特定電子メール法に違反した場合の罰則 違反をした場合は消費者庁や総務省から「措置命令」が出され、なおかつ措置命令が出された企業の情報も総務省のウェブサイト上に公開されます。また措置命令を無視していると刑事罰として1年以下の懲役または百万円以下の罰金(法人の場合は三千万円以下の罰金)があります。 参考資料:特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント 実際に措置命令を受けた例 総務省のWEBサイトには特定電子メール法の違反に対して措置命令を出した際に、対象となった事業者名や代表者名、相談のあった特定電子メールの通数、違反内容が詳細に掲載されています。(参照:迷惑メール対策:過去の措置命令) 例えば、電子メールを送信する際に以下の事を怠っていた事で措置命令の対象となっています。 「同意を得ていない」 「送信者の名称を表記していない」 「受信拒否ができる旨等を表示していない」 もし法律に抵触してしまった場合に企業ブランドに傷がつく可能性もありますので、顧問弁護士など専門家に自社の状態を確認してもらうことをお勧め致します。 違反しないための3つの対策 知らなかったでは済まされない「特定電子メール法」について、対処法を3つご紹介します。 1. オプトインを得る メールマガジンにしてもニュースレターにしても、企業から購入者へ電子メールを送信する場合には必ず「同意(オプトイン)」を得ている必要があります。 2008年まで特定電子メール法は「オプトアウト方式」による規定がされていました。「オプトアウト方式」とは「メールを送らないで欲しいと意思表示した人にメールを送ってはいけない」というものです。不特定多数にメールを送り、受信を希望しないと通知してこないかぎり、メールを送ってもOKというものでした。 しかし2008年12月に法改正があり、「オプトイン方式」へと変更になりました。「オプトイン方式」ではメールの受信を希望しているか同意している人にのみメールを送信してもいいとなっています。 商品の購入時や会員登録、資料ダウンロードなど見込み顧客や顧客のメールアドレスを取得する機会はいろいろありますが、商品を購入した人であっても、宣伝や広告メールを受信することへ同意を得ていなければキャンペーンメールなどを送ることはできません。 なお、名刺交換を行なったアドレスは対象外となります。 オプトインを得る方法 では企業が購入者へ宣伝メールを送るためにオプトインを得るには、どのようにしたらいいのでしょうか。次の2点が重要です。 メールマガジンを活用し、宣伝・広告メールなどが送信されることがあらかじめ確認できる メールが送られることへ同意したという意思表示が確認できる 具体的には申し込みフォームに「ニュースレターの配信を希望する(同意する)」などのチェックボックスを設置してチェックを入れてもらったり、プライバシーポリシーなどを明示して同意にチェックを入れてもらうなどのアクションを取ってもらうようにしましょう。 プライバシーポリシーが別ページに掲載されており、そのなかでメール配信の文言があっても、メールを受け取る人が、メールアドレスを提供する(商品購入や資料ダウンロードの申込み時など)際に確実に認識できなければ意味がありません。必ずメールアドレスを入力しているフォームの申し込みボタンや送信ボタンの近くに明示するようにしましょう。 2. オプトアウト方法を明確にする オプトインを得た宛先へメールを送っていても、購読者が配信停止(オプトアウト)を希望した場合にはそれ以降のメールの配信は禁止となります。 オプトアウトの設定方法 メール内に配信停止のURLや、受信拒否を通知するための連絡先を必ず記載をするようにしましょう。 Benchmark Emailでは、アカウントから送信する全てのメールに自動で配信停止リンクが挿入されるようになっています。配信停止リンクから配信停止を行なったメールアドレスは「配信停止リスト」に追加され、その後の配信対象からは自動的に除外されます。 オプトアウトは、場所をわかりにくくしたり手続きを複雑化したりせず、簡単にできるように設定しましょう。 3. 必要な情報を表示する オプトインを得て、さらにオプトアウトの設定を完了してもまだ安心ではありません。メールに記載されるべき項目が記載されていない場合もNGです。 具体的には以下を必ず記載しましょう。 -送信者(または送信に責任を有する者)の氏名または名称及び住所 -問い合わせ先(電話番号、メールアドレス等) Benchmark Emailでメールを送信する場合には、住所などの必要項目が記載される仕様になってので安心です。 Benchmark Emailが配信しているニュースレターでは、ヘッダーに画像データを挿入することで送信者がわかるようロゴの設置。 またフッター部分でもパーミッションリマインダー機能を活用することで「Benchmark Emailにご登録された方に送信しております」といった文言を記載し、送信者が誰なのかを明記しています。 関連FAQ:メールフッター部分のロゴおよびリンクの表示設定 ルールを守って健全なメールマーケティングをしよう 見込み顧客や顧客のメールアドレスを集めてもルールを守らずにメールマガジンやニュースレター、キャンペーンメールなどを送ってしまった結果、迷惑メールとして通報されたのでは企業の名に傷がついてしまいます。 メール施策が逆効果にならないよう、今回のブログでご紹介した以下の事に注意し、必要な情報は必ず提供、明記したメールを送りましょう! 購読者からあらかじめメール配信の同意を得る 送信者情報の記載 配信停止のURLや通知のための連絡先の記載 問い合わせ先の記載 特定電子メール法を守って、健全なメールマーケティングを行なっていきましょう。 (参考文献) ・特定電子メールの送信等に関するガイドライン ・特定電子メールの送信の適正化等に関する法律のポイント (関連ブログ) ・自社メルマガが迷惑メールに?!解決策はこれ! ・メール配信に使っているアドレスがブラックリスト登録された時の対処法 *本記事は、2016年7月に公開した記事をアップデートしたものです。


記事を読む
メールマーケティング運用体制データまとめ -みんなどうやってるの?-

メールマーケティング運用体制データまとめ -みんなどうやってるの?-

メールマーケティングノウハウ • 2017.08.14

こんにちは、コンテンツ担当伏見です。 隣の芝生は青い、と言いますが他社がどんなメールマーケティング施策を行なっているのか気になりますよね。いいものは取り入れたい、というのが人間の心理ではないでしょうか。 ということで、今回は企業で配信するメールの作成体制や事前チェックリストの有無といった運用方法にまつわる気になるデータをまとめてお伝えします! ※こちらのブログは毎年メールマーケティング世界最大級のイベント開催や、HTMLメールの表示確認ができるwebサービスを提供しているアメリカのLitmus社から発表されている「2017 State of Email Workflows」というデータから抜粋、翻訳、編集した記事です。 目次 コンテンツカレンダー メール作成プランニング メール施策の企画書作成 同時作成しているメールの本数 1通のメールを作成するのにかける時間 メール作成にかける時間(タスク別) チェックリストの有無 テストメール作成頻度 テスト方法 メールチェック人数 メールチェックを行う最高位人物の役職 メールチェックのタイミング 配信停止となったメールの数 お詫びメール配信の有無 1.コンテンツカレンダー 会社やブランドとして配信しているニュースレターの長期配信スケジュールを作成していますか? 1年周期の配信コンテンツを前もって計画立てているマーケターはそうでない企業・ブランドより47%メールマーケティング施策を成功させているというデータがあるそうです。 2.メール作成プランニング 配信日のどれくらい前からメールの作成を開始しているか? (こちらはメールの構想を考え始めるタイミングを作成スタートとしています。) 繁忙期(クリスマスやサマーセールなど)などスケジュールを立てやすいものについてはあらかじめ2〜3ヶ月など前もって作り始めることが多いようですね。反対に繁忙期でない場合はメールの作成を1ヶ月以内で構想から配信を終わらせるところが多いという結果が出ています。 3.メール施策の企画書作成 メール施策における企画書(企画、実行、効果測定といったPDCAをまわせるもの)を事前に準備していますか? メールマーケティングの効果を感じていると答えたマーケターは、効果を感じていないと言うマーケターのおよそ2倍、メール施策を行う上で、企画書を作成しているというデータがあるそうです。とはいうものの企画書ともなると大掛かりで作らないと答えたマーケターが46.0%にも及んでいます。 4.同時進行して作成しているメールの本数 社内で作成(構想から配信まで)が同時進行しているメール(ニュースレター)は通常何通ありますか? 1〜5通のメールを同時に作成していると言うところがおよそ半数を占めています。 定期配信のニュースレターに合わせて単発のプロモーションといったものがほとんどではないでしょうか。1週間の内に受信するメールの数が多いほど、受信者から迷惑がられてしまうこともあるので、やはり数はそれほど多くないですね。 多く作成したとしても1週間の内に受信するメールの数が多いほど、受信者から迷惑がられますし同時に多くのメールを作成する必要はないのかもしれません。 5.1通のメールを作成するのにかける時間 構想から配信まで、メール1通にかける時間はどれくらいですか? 作成期間が1週間以内と答えたのが27.5%、次いで1週間と答えたのが24.8%となっています。また全体平均では作成期間は2週間となっています。ですが、500名以上の従業員数の企業ではそれ以下の従業員数の会社と比べると1.5倍以上作成に時間をかけているそうです。それだけチェック項目やチェック人員なども多いことが想定されますね。 6.メール作成にかける時間(タスク別) メールを構成する各タスクを作るのにかかる時間はそれぞれどのくらいですか? もっとも時間をかけているのがグラフィック&デザイン(4.1時間)、次いでコーディング(3.8時間)、コピーライティング(3時間)、マーケティング施策の構築(2.4時間)、テストメール(2.3時間)、効果測定(分析)に2.1時間という結果となっています。やはりメール配信を行なっているマーケターはその効果が画像など視覚的訴求力にあると理解していることがよくわかりますね。 関連記事:HTMLメールマガジンの参考になるイケてるデザイン13選 7.チェックリストの有無 メール作成手順や注意点をまとめたチェックリストを持っていますか? 配信内容に間違いがあったりしては購読者に迷惑をかけてしまうばかりか、その対処に追われてとても大変な目に合ってしまいますよね。そういった意味でも、チェック項目をまとめたシートがあるとメール作成作業をスムーズ且つ正確に進めることができますね。 これを見るとわかるように半数以上のマーケターが簡易的であってもチェックリストを用意していることがわかります。「配信リスト」「メールのタイトル」「差出人名」「フッターの設定」など、設定や文言を配信先によって間違わないように事前にルールを決めておくことをオススメします。 8.テストメール作成頻度 受信環境でのメールの表示などを事前にチェックするためにテストメールを配信していますか? 7番のアンケート結果同様、半数以上のマーケターがテストメールで事前チェックを行なっていることがわかりました。反対にテストを行わずにメール配信をしているマーケターが2.2%いることにも驚かされますね。 関連記事:HTMLメールは必ず崩れる?受信環境での表示確認ができるサービス「Litmus」を使ってみた 9.テスト方法 どのような手段を用いて配信するメールの事前チェックを行なっていますか?(複数回答可) Benchmark Emailでは、社内でメールチェックを行う担当者リストを作り、そこへメールを送信し表示や誤字脱字などの最終チェックを行なっています。 またアンケート結果ではBenchmark Emailでも機能として活用できるLitmusを使っての表示確認やEmail on Acid、Return Pathといった外部ツールを使って受信時の表示をチェックしていると回答しているマーケターもいます。 メールはホームページのように共通の表示仕様ができないため、受信環境によってメールの表示の仕方は異なってしまいます。ですから、いくつかの異なるデバイスや環境へ実際にメールを配信して表示を確認するといった作業が必要になってきます。 10.メールチェック人数 メールチェックを行う担当者の数は何人いますか? やはり1人でチェックして配信まで行うというところが最も少なく8.3%という結果が出ています。また回答として最も多いのが3名体制(32.2%)、次いで2名体制(30.8%)となっています。 11.メールチェックを行う最高位人物の役職 メールチェックを行う担当者の中で最も高いポジションの人の役職は何ですか? 日本ではアンケートの回答のようにマーケティングを大きな部署で取り組んでいる企業はまだ少ないかもしれませんが、マーケティングのマネージャー(課長)クラスの人物がメールのチェックを行う最も高いポジションの人物であることがわかりました。 やはりニュースレターなど企業が配信するメールを「マーケティング施策」と捉えている企業がアメリカでは多いということが読み解けます。 12.配信前のメールチェックのタイミング 配信するメールの事前チェックを行うタイミングは配信日のどれくらい前ですか? 最も多くのマーケターが配信日の1日前までにメールのチェックを行うと答えています。ですが500人以上の従業員を抱える企業ではそれ以下の従業員数の企業と比べ、2日前までにメールチェックを行うと答えたマーケター1.5倍増加しているといったデータがあります。 13.配信を中断したメールの数 過去12ヶ月以内に配信したメールの内、配信後にエラーがあったことが判明し、配信を中断したメールは何通ありますか? 半数以上のマーケターが過去12ヶ月間で配信を中断したメールの数は0〜1通のみと答えています。 またメールの事前チェックをめんどうだと感じ、しっかりとした体制を整えていないマーケターの47%が2通以上のメールを配信後に中断しているのに対し、事前チェックを厳しく行なっていると回答しているマーケターでは、2通以上のメールを配信後中断したと答えたのは26.7%だけでした。やはり、事前のチェックは重要ですね。 14.お詫びメール配信の有無 過去12ヶ月以内で配信後に内容に関する間違いなどに気づき、訂正メールやお詫びメールを送ったことのある回数は? 青はメールの内容に関する間違いによる訂正、お詫びメールで黒はメールから推移される先のWEBサイトや全体のPR施策など直接メールに関わること以外で修正箇所が見つかり訂正、お詫びメールを送ったことのある数を示しています。 一度も訂正、お詫びメールを送ったことがないと回答したマーケターの数が総数では最も多いものの、送ったことがある場合、メール施策による問題がその理由だと回答した方が、WEBサイトやPR施策の問題よりも多いことがわかります。 関連記事:メール誤送信後でも慌てない、お詫びメールの書き方と心得 さいごに 今回は企業で配信するメールの作成体制や事前チェック項目といった運用方法など普段知ることのできない他社のメールマガジン運営体制についてお伝えしました。 メールチェックを行う最高位人物の役職がマーケティング部署の人物だったり、ニュースレターの年間配信スケジュールを用意しているマーケターがおよそ半数にのぼるなど、メール施策をマーケティングと捉えることが浸透しているアメリカならではのデータではないでしょうか。 今回は以上です。 それでは、伏見でした。   //<![CDATA[ (function(d){ if(typeof(window.NINJA_CO_JP_ONETAG_BUTTON_2f4e138f7719a5c3092c7264effeaf88)=='undefined'){ document.write("\"); }else{ window.NINJA_CO_JP_ONETAG_BUTTON_2f4e138f7719a5c3092c7264effeaf88.ONETAGButton_Load();} })(document); //]]>


記事を読む
あなたのメルマガは大丈夫?迷惑メール度をチェックできる「mail-tester」

あなたのメルマガは大丈夫?迷惑メール度をチェックできる「mail-tester」

便利ツール • 2017.05.15

こんにちは。ライターの遠藤です。 メールマガジンやニュースレターを送っている方に質問です!あなたが送っているメールマガジンの迷惑メール度をチェックしたことはありますか? メールマガジンが届かない要因に「迷惑メール扱いになっている」ことがあげられますが、自分が送っているメールマガジン(またはone to onrのメール)に迷惑メール判定を受ける可能性がどれだけあるのかを、客観的に調べることはなかなか難しいでしょう。 でも安心してください。あなたが送っているメールマガジンの迷惑メール度をチェックすることができる、とても便利なWebサービスがあります。 迷惑メールになっていないかをチェックできる「mail-tester」 mail-testerは「送ったメール」を10点満点で、改善点とともに採点をしてくれるWebサービスです。 というわけで、さっそく自分もWEBマスターの手帳で配信をしているニュースレターの迷惑メール度をチェックしてみました。 mail-testerは表記に日本語はありませんが、グーグル翻訳などを使えば問題ないでしょう。 自分のメールマガジンをチェックしてみた 迷惑メール度のチェックは、とても簡単です。mail-tester(http://www.mail-tester.com/)にアクセスをして、表示されている「〜〜@mail-tester.com」宛に、チェックしたいメールを送信するだけです。 メールを送信したら「THEN CHECK YOUR SCORE」をクリックします。メールの受信とメールの診断が始まります。 迷惑メール度の評価結果が表示されます。 今回は、メールマガジンのチェックをしたかったので、メールマガジンを送るのと同じように、Benchmark Emailを使って、mail-tester宛にメールマガジンを送信しました。 さすがBenchmark Email!9.5点とほぼ満点の評価です! 各項目をクリックすると、減点理由(改善ポイント)の詳細が確認できます。今回、-0.5点になっているのはHTMLメールで画像を差し込む際に「altタグ」が入っていなかったことでした。 今回の減点は、メールマガジンを作っている自分のミス!画像を差し込む際に「代替テキスト」を入れていませんでした... 改善点がわかれば、それを改善すればいいだけのこと、次のメールマガジンは10点満点に! ちなみに「You\'re not fully authenticated」が黄色のチェックになっていますが、DMARC(メール受信側に対して、なりすましメールを受信したときに、どう対応べきかを、ドメインの管理者側が宣言するための仕組み)の設定をしていないことが理由です。 DMARCは、絶対に設定が必要ということではないので、減点にはなっていないようです。 関連記事:Gmailの暗号化設定によりメールに対するセキュリティー意識が向上。ーセキュリティーにまつわるTLS、DMARCって何? 一般的なメールもチェックすることができる mail-testerはメールマガジンだけでなく、メール全般にチェックすることができます。WEBマスターの手帳のinfoメールをチェックしたら惨敗でした。 メールマガジンだけでなく、通常のメールを送る時も、メール配信サービスを使いたくなりますね。。。 さいごに 過去に迷惑メール報告を一定数以上受けていることで、配信ドメインの評価が下がっていたなど、メールそのものは正常に配信が出来ていても、受信側で迷惑メールと判断されることもあります。 そのため、mail-testerで10点満点であれば、絶対に迷惑メール扱いにならない(絶対に届く)ということではないでしょう。 ですが、メール配信サービスを利用せずに、社内で独自にHTMLメールを作っているような場合には、できる限り迷惑メールにならないように策を講じたいですよね。そんなにときに、迷惑メール度のチェックをしてみるのは有効なやり方といえます。 ぜひ、あなたのメールマガジンもチェックしてみて下さいね!


記事を読む
ニュースレターやメールマガジンの効果測定はしっかり出来ていますか?

ニュースレターやメールマガジンの効果測定はしっかり出来ていますか?

便利ツール • 2013.05.08

ニュースレターやメールマガジンなどメール配信を利用したキャンペーンにおいてクリック詳細や開封数など、基本中の基本である効果測定の 解析を行い基準値を見直すメールマーケティング担当者は10人中6人しかいません。見込客との交流において最重要である要素を見落としているのです。この 点を見過ごしてメール配信における効果測定を元にした解析トの限界にぶつかっている担当者は大勢います。メール配信の効果、ROI、そしてオーディエンス のメールへの反応を把握するためには、より洗練された測定基準の細かいモニタリングが不可欠になります。 関連性のある測定基準をいくつか厳選し、それらに集中する この細かいプロセスはどんな小さなデータでも見逃さない、というわけではなく、一番影響力が強そうな基準を比較的少数選択する事を意味します。この基準法で計れる範囲内でキャンペーンの成功度に注目しましょう。基準値は広すぎても狭すぎてもいけません。くれぐれもデータのパッと見で決断を下す事などないように...より全体的な視点から解析を行えば、以下の様な事が割り出せるでしょう。 この数ヶ月・数年で効果測定における基準値のトレンドはどうなったか 反応やROIなどを向上させるための改善点 異例の結果など様々な異常値の影響 メールの効果率は大きな指針 マーケティング担当者の多くがよく見落とす重要な解析基準のひとつがメールキャンペーンの効果率、メールを開封してから実際にリンクをクリックする見込客の割合です。このデータは購読者の会社やブランドに対しての信頼度やコンテンツにあきられていないかなどの情報を提供します。もしニュースレターやメールマガジンの効果が上がっていれば読者はニーズに直接関連性があるとみなした事になります。しかしその一方で、クリック率が低い場合は受信側があなたのコンテンツに関連性が不足していたり、ターゲットが外れていると感じている大きな危険信号です。 迷惑メール報告はあなたのブランドそのものの評価に影響します! 迷惑メール報告は購読者にどう受けられているかが分かる、極めて重要な測定基準です。本来ならあなたへの迷惑メール報告通知は緩やかに減っているか、最低でも安定しているかのどちらかでしょう。もしこの数が上がっているのであればあなたの世間での評判が悪化している事を意味します。この原因はメールキャンペーンではなくブランドに関係する事情の可能性もありますが、どちらにしろ即急で慎重な行動が不可欠です。 低すぎるコンバージョン率で満足していませんか? もうひとつの重要な効果測定基準「コンバージョン率」ですが、ここで多くの担当者はつい低めの数値で満足してしまう傾向があります。いかなるキャンペーンにおいてもコンバージョン率はこうでなければならないというルールはないのですが、たいていの場合、改善の余地はいくらでもあるはずです。下の質問文をじっくり読んで正直に答えてみれば、それが何なのか見えてくるかもしれません。 CTA(コールトゥーアクション)は自然な呼び込みになっているか? HTMLでもテキストでも読みやすい、クリアで明確なデザインか? メールの全ての面において「迷惑メール」とみなされるような箇所はないか? リンクからのランディングページはメールの主旨としっかり的確にリンクしているか? フォームに受信者のデータを自動入力してあるか? これら効果測定解析を行い基準値の把握を行わないままだと、キャンペーンの全面強化につながる基本的な情報を見落としてしまいます。データからキャンペーンの結果を解析するだけではなく、改善が必要な部分にどう対処するかも把握できるように、注意してより効果があるメール配信へと改善していきましょう。 (翻訳:塚本仁希)


記事を読む